【上場企業3,254社】英語力は転職に有利?求める英語力の実態

こんにちは!English24(イングリッシュ24)です。

1つの会社で一生働くことが減り、転職も一般化されてきました。転職を考える上での英語力が気になる方は多いと思いますが、そもそも英語力があれば転職は有利になるのでしょうか?上場企業の調査データを基に、これからの時代の傾向について解説していきます。

💡この記事で分かること

・英語力があれば転職は有利になるのか?上場企業のリアル
・求められる英語力と、転職後の収入への影響

この記事を書いている筆者は、フィリピン在住5年、語学学校勤務3年の英会話講師兼アドバイザーです。数百人の留学生やオンライン英会話の受講生の指導をさせていただきながら、彼らと向き合ってきた中で得た知識と経験を元に、最新の科学論文に基づいた根拠を交えてお伝えします。

 

英語力は転職に有利?求める英語力の実態

英語力があることで転職が有利になるかどうかと言えば、確実に有利になります。そして、この傾向は今後さらに加速すると思われますので、今の若い世代はもちろん子供たちにとっても、英語力を身につけておくことで先々で役に立ちます。

まず転職ということについてですが、今の時代に1つの会社で一生働くという考え方は捨てた方が良く、日本は人材の流動性が低いと言われていますが、これも変わってきています。なので、転職はだれにでも関係のあるトピックとして捉えましょう。

それから英語力の定義ですが、これは人によって様々です。転職で有利になるには、共通の物差しで測られた客観的な指標に基づく英語力の証明ができることが必要になるでしょう。TOEICは今のところ日本や韓国を中心に使われている指標ですが、分かりやすいデータで認識が浸透していますので、重要な指標の1つと言えます。英検も同じく日本での指標ですが、転職時に有利な証明の1つとなります。

ここではTOEICという指標を用いて、実際に試験を運用している一般社団法人国際ビジネスコミュニケーション協会が行った調査を元に、英語力が転職に有利と言える今の日本の上場企業の実態を考察します。

 

参考資料はこちら

上場企業における英語活用実態調査 2013年/一般社団法人国際ビジネスコミュニケーション協会

 

こちらの資料に基づいて、上場企業の実態、求められている英語力の定義、上場企業の年収などについてデータで解説していきます。

 

上場企業への転職で英語力が求められている実態

英語力が転職にどう有利に働くかについて、国内の上場企業3,254社の人事部門を対象に行われた調査をもとに考えていきます。この調査から、まずそもそも上場企業で英語を使う機会がどれくらいあるのか?海外で働く可能性などを示すデータを見てみます。

 

・65.5%の企業が海外拠点を持っている
・75%の企業で、英語を使う部署・部門がある、または部署・部門はないが使用する機会がある
・53.1%の企業でグローバル人材育成の取り組みを実施

 

日本の上場企業の約3分の2が海外に拠点を持っており、75%の企業で実際に英語を使う部署や部門があるか、または部署・部門はないとしても業務の中で英語を使います。他にも色々なデータがありますが、半数の企業はグローバル人材育成の取り組みをしており、多くの企業で海外で活躍できる人材が求められています。

これらのデータから分かることは、高収入が得られる上場企業への転職では、海外勤務の可能性や英語を使う部門・部署、英語を使う業務への配属の可能性はかなり高く、現状ではそれが可能な人材こそがまだまだ不足しているということです。

十分な英語力を示すことができれば、転職での採用の可能性はもちろん上がりますし、もしかしたら今後はそれがスタンダードになって、一定の英語力はないと困るという可能性もあるかもしれません。

 

上場企業が求める英語力の定義

英語力が転職で有利になるとしたら、どれくらいのレベルでどういったスキルが求められているのでしょうか?さらに詳しく調査のデータを見てみます。

 

・業務で使用する4技能の使用割合はほぼ均等で、リーディング27.2%、リスニング23.1%、ライティング26.5%、スピーキング23.2%
・68.6%の企業が700点以上を期待

 

まず必要なスキルの内容ですが、4技能はすべて使います。なので、会話だけとか読み書きだけといった偏りは転職に有利な英語力とはならず、4技能すべてを満遍なく学習しておいたほうが得策です。

昨今、日本の英語教育では会話重視の傾向が強まっていると思いますが、会話だけでは転職などには無理があります。一方で、逆に読み書きに偏りすぎるのもやはり問題ですから、ここはかなりバランスが大事になってきます。4技能のレベルが十分に高い英語力を持っていれば、それだけ転職では有利と言えるでしょう。

次にレベルですが、約3分の2の企業がTOEICで700点以上を期待しているということで、必ずしも上級レベルの英語力でなくてもチャンスが広がっています。ただデータは2013年のもので少々古いため、今はもう少し上のレベルが必要とされているかもしれません。

例えば有名どころでは、楽天などは英語を公用語としており、TOEIC800点以上を社員に課しているので、転職に確実に有利なレベルはとしては上級までカバーしたほうが望ましいかもしれません。

TOEIC700点あたりは英検で言えば準1級、800点以上になってくると英検1級と同等レベルの英語力の評価になってきます。より詳しい英語力についは、英語学習のゴール設定の目安をまとめた記事がありますので、ぜひご覧ください。

 

 

英語力をつけて転職すれば収入はどう変わるのか?

高い英語力を身につけて転職が有利になるとして、上場企業に勤務した場合には収入にどれくらいの違いがあるのでしょうか?国税庁が発表している日本の平均年収と、上場企業のおおよその平均年収について見ていきます。

 

・国税庁の民間給与実態調査では、令和元年における日本人の平均年収は約436万円
・公表されているデータをまとめた上場企業の平均年収は600〜700万

 

平均年収での比較ですが、収入としては約1.5倍以上の開きといった感じです。英語力でもし転職が有利になれば、結果としてはそれなりに大きな違いがあると言えるでしょう。

もちろん英語力だけが全てではなないと思いますが、どちらかといえばこれからの時代は、英語力はないと困る可能性が高いと予想されます。本気で高い英語力を身につけようと行動している人は増えていますし、日本だけでなくアジア各国で同じような動きになっているので、英語力の必要性は高まっています。

英語力がないことで選択肢が減り、あれば増える可能性が増しているので、今までは仕事で使える英語力がある人は特殊な人だったかもしれませんが、これからはもっと一般化していくと思います。

筆者自身フィリピンで活動していて、自分の英語力は中上級といったところで止まっていますが、求められているのが自分と同じくらいの英語力であれば、それはやろうと思えば誰にでもできると断言できます。

ここで求められている転職に有利な英語力とは、必ずしもバイリンガルだとか、いわゆるペラペラの英語といったものではありませんので、どこかで時間を確保して挑戦する価値が十分あると言えます。ぜひこの記事とデータを参考にしてください。

仕事については、収入だけでなく内容や働き方も大事にしたいという方も多いと思います。また英語力についても、上場企業の基準ではTOEIC700点が期待されていますが、TOEIC500点を超えるあたりからでも十分仕事で英語を使うことは可能です。

そういった別の選択肢も視野に入れたい方はこちらの記事で、英語力で就職が有利になるオススメの仕事もご紹介していますので参考にしてください。

 

 

まとめ

いかがでしたでしょうか?

英語力はあくまで目的達成のツールではありますが、やはり求められる度合いとしては近年は大きくなってきています。これからの時代は1つの会社でずっと働くという可能性も薄くなり、転職ということも頻繁に考えるものになっていく思いますので、転職で有利な英語力を身につける参考にしてください。

それではまとめます。

 

英語力は転職に有利?求める英語力の実態

・上場企業の約3分の2に海外拠点があり、仕事で英語を使う。半数以上が英語ができるグローバル人材の育成に取り組み、また英語力のある人を求めてもいる。
・上場企業が求める英語力は平均でTOEIC700点。スキルは会話と読み書きの両方、4技能は全て使う。
・上場企業に転職した場合、年収で平均1.5倍以上の開きになる。特別難しい英語力が求められているわけではないので、誰にでもチャンスと選択肢がある。

 

あくまでデータですが、傾向を読み取って参考にしてください。英語力を身につけるのは難しいというよりは時間がかかります。続けるための習慣化こそが難しいので、ぜひ少しずつコツコツ進めていきましょう。

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